この記事は、書庫のある家.comの「図解でわかる!住宅ローン控除の確定申告書の作成方法【平成28年版】」に移転しました。


平成27年分確定申告・対応版

楽しい住宅ローン控除の確定申告書の書き方について、全6回シリーズでまとめます。

基本的には、

・自分が一条工務店で家を建てた
・一条の方たちは太陽光発電で売電収入がある方が多い


ので、【一条工務店】で家を建て方を念頭に置いた方法になっていますが、他のハウスメーカーで建てた方は一条工務店で建てた方より難しくなることはないはずなので、別に一条工務店で建てていなくても注文住宅の方はそれなりに参考になると思われます。


さて、キュ○ピー2時間クッキング(?)の材料の確認です。


料理もそうですが、最初に材料をしっかりと集めてください。途中でないことに気づくと時間の無駄です。

【材料(1人分)】

・住宅ローン控除の必要資料・・・一式

関連記事 住宅ローン控除 必要資料一覧【注文住宅編】

【売電収入がある人】
・電気会社の売電金額がわかる明細・・・27年12月検針分まであるだけ全部
※なければ振込みがあった通帳でもOK
・太陽光発電のローン返済表(あれば)

・途中で投げ出さない心・・・大さじ2杯
※でも、無理だったら必要資料だけ持って税務署へGO! 資料があればなんとかなるさ。

・(旦那様に丸投げの場合)奥様のやさしい気持ち・・・適量
※隠し味です

うちはいつも丸投げだYO!

【調理器具】

・電卓、用紙、ペン ⇒ ExcelでもOK
・パソコン
・インターネット環境
・プリンター(インクカートリッジと印刷用紙を忘れずに)

【調理時間】

医療費控除やふるさと納税などをやったことがない、つまり確定申告自体が初めてという方は、2時間くらいはみといてください。いろいろやっているうちに時間が経ってしまいます。

※調理時間には、材料を集める時間は含んでいません。
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【作り方(下ごしらえ)】

最初にインターネットから確定申告書が簡単にできる国税庁ホームページに接続したいところですが、実際にやってわかるのは、「太陽光発電の売電収入・経費」の計算を先にした方が、入力が後で楽になります。

つまり、下ごしらえですね。 

まずは「電卓、用紙、ペン」をご用意ください。

もちろん、Excelで計算してもOKです

なお、最近、閑古鳥さんの「【太陽光発電の売電収入の確定申告】 収支内訳書の作成方法の具体的な手順」という記事で、国税庁ホームページで計算する方法が載っていて、これなら間違えないや、と思ったので、これでもOKです。

「全量買取」についてわかりやすく説明されているので、ご参考まで。


なお、太陽光発電の売電収入がない方は、第2回に飛んでください。
 
⇒ 住宅ローン控除の確定申告の書き方 ~2.基本情報~

[1-1] 「売電収入」の計算

売電収入の金額の明細は、各電力会社から毎月来ているかと思います。

例えば、中部電力では、「太陽光等受給電力量のお知らせ」という名称になっています。

もしなければ、振込みがあった通帳でも金額が拾えるのでOKです。 

問題は何月分までカウントするかです。

売電収入は「検針(外にあるメーターをチェック)」によって確定しているので、検針基準(検針があった日に収入が確定するという税務上の考え方)でいくと、12月検針分までが最も合理的ではないかと考えております。

※その他、「入金基準」で入金があった分だけという考え方もあるかと思いますが、不安な方は税務署に相談してください。

しかし、この検針日というのは、家庭によってバラバラです。

ある人はいつも2日前後なので、別の人は19日前後ということもあるでしょう。

そうすると、例えば、我が家の場合は12月検針分12月19日で検針(12月18日分までチェック)となっており、12月19日~12月31日分1月検針分になってしまいます。ただ、日数按分するのもおかしな話なので、19日以降の分は来年、確定申告する場合に対象とします。

ええ~、12月分なのに確定申告しなくていいの??という疑問もあるかと思いますが、1月19日に検診して初めて確定するという考え方からすれば、おかしくはありません。

例えば、27年4月10日に入居して、27年12月18日までの分が確定したとすれば、27年4月10日~12月18日の発電収入を足し算します。

仮に、30万円としましょう。

[1-2] 「必要経費」の計算の準備 

さて、売電収入30万円に直接税金がかかるわけではありません。

必要経費
があれば、これを引きます。

<「全量」買取の場合>

特に準備はありません。


<「余剰」買取の場合>

余剰買取の場合には、この必要経費を計算する準備として、まずは平成27年分の「売電量」と「発電量」を出して、発電量に占める売電量の割合(「売電割合」)を出す必要があります。

そこで、太陽光発電のモニターで平成27年分の発電量と売電量を確認してみましょう。

例えば、一条工務店のモニターの場合、「実績」から「年間分」が表示されるかと思います。既にモニターの形は変わっているかと思いますが、考え方は同じかと思います。

(1)「発電量」または「売電量」を選びます(画像は平成25年当時のものです)。
P1010801

(2)「数値」の「1ケ月単位」を選び、「前」を選びます。
P1010802

(3)発電量→「年間」の数字を拾います。

P1010803

(4)売電量→「年間」の数字を拾います。
P1010804

なお、年間分を使ったら12月31日までの分だから、12月検針分までの分(先ほどは12月18日分までしかなかった)とずれるじゃないかというご指摘もあるかと思いますが、「売電割合」を出すためなので結果はほとんど変わらないはずです。

※入居が12月の途中の場合など、期間が短い場合は変わるかもしれませんね。まあ、気になるなら両方計算して比較してみてください。

例えば、売電量10,000kWh、発電量12,500kWhの場合、

売電量÷発電量=80.%(売電割合)

となります。

ちなみに、この例は割り切れていますが、割り切れない場合、小数点以下は切り捨てない方が1円でも有利になります。

[1-3] 減価償却費(必要経費)の計算

必要経費の1つは、減価償却費です。

太陽光発電設備は1年だけのものではなくて、長期にわたって使用するものなので、その年の価値が減少した分だけ費用(=減価償却費)にしていきます。

(1) 太陽光発電設備の設置費用
3,000,000円

(2) 売電割合をかける
(1)×(売電割合)
=3,000,000円×80%≒2,400,000円

※自分たちが消費分は対象外のため、さっき計算した売電割合を使って売電分だけを出します。

(3) 耐用年数に基づく償却率をかける
(2)×0.059(耐用年数17年)=141,600円

(4) 月数按分する
(3)×9月/12月=106,200円

※耐用年数については、屋根型パネルとして木造建物に一体化している場合には、「22年」という意見もありますが、個人的には「17年」でよいのではないかと考えています。

関連記事 屋根一体型太陽光発電設備の耐用年数は本当に17年で良いの?


というわけで、私の実際の申告は17年ですし、この記事の中では17年ということで進めます。

気になる方は、税務署に確認して進めてください。

[1-4] 支払利息(必要経費)の計算

一条工務店の場合は夢発電の発電払いという商品でローンを組めるようになっていて、「利息」を払っていますので、これも経費にします。

(1) 夢発電の「発電払い予定表」から平成27年分利息(「利息返済額」)を集計する。

例えば、1年分で20,000円となった場合、全量買取なら全額が経費ですが、余剰買取の場合は先程と同じように売電割合をかける必要があります。

※「元金返済額」は関係ありません。借金を返した分が経費になるなら、借金した時点で多額の収入があって多額の税金がかかりますが、そんなことありませんよね。

※住宅ローンに含めた場合にどうしたらいいかは税務署にご相談ください。難しい問題です。


<余剰買取の場合>

(2) (1)×(売電割合)=20,000円×80%=16,000円

※自分で消費した分は対象外のため、さっき計算した売電割合を使って売電分を出します。

(参考)固定資産税は経費になるの?

とても微妙な話ですが、なるのであれば嬉しいですね。

屋根一体型の場合は、固定資産税の計算にも当然含まれているので経費になってもおかしくないのですが、問題は、固定遺産税のうちどの部分を太陽光発電設備部分というかがとても難しい問題です。

今のところ、私は固定資産税は経費にしていません。何かいい方法があれば、ぜひお教えください。

[1-5] 必要経費の合計 

106,200円(減価償却費)+16,000円(支払利息)=122,200円


(参考)太陽光発電の売電収入の雑所得

300,000円-122,200円=177,800円


お疲れ様でした。

いろいろ書きましたが、計算用紙には大して書くことはないかと思います。


【計算用紙の記載例】
1.売電収入 300,000円

2.必要経費
(1)売電割合
10,000kWh(売電量)
÷12,500kWh(発電量)=80%

(2)減価償却費
3,000,000円×80%(売電割合)=2,400,000円
2,400,000円×0.059×9月/12月=106,200円

(3)支払利息
20,000円(利息)×80%(売電割合)=16,000円

(4)必要経費
(2)+(3)=177,800円


第2回に続きます。

 ⇒ 住宅ローン控除の確定申告の書き方 ~2.基本情報~

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